サステナビリティ

横浜銀行企業/NPO/地域の連携事例

子どもの貧困に向き合う横浜銀行——NPO法人への支援を通じた地域貢献とは

横浜銀行は、地域の社会課題解決に貢献する取り組みの一環として、2022年に「〈はまぎん〉ミライを創るアクションプログラム」を開始。これまで2回実施し、「子どもの貧困対策」に取り組む計6団体に活動奨励金を支給しました。今回は、本プログラムを通じて生まれた成果や課題、今後の展望などについてお話を伺いました。

企業/NPO/地域の連携事例

まち・森づくりに関わる4組織が連携して取り組む「キノマチプロジェクト」——都市木造の先駆者・竹中工務店が語る、成果と課題

「キノマチプロジェクト」とは、まちづくり・森づくりのプレイヤーたちが、木をめぐる社会課題を解決する足がかりとなることをめざす活動体。業界や専門分野を越えてつながり、木材を中心とした森林資源をまちづくりに活用しています。 ...

企業/NPO/地域の連携事例

市民活動の支援を通じて沿線エリアの活性化へ——「東急子ども応援プログラム」で生まれた“つながり”

「東急子ども応援プログラム」では、過去3年間で計35件、約3,000万円の助成を行っています。今回は、本プログラムを運営する東急株式会社に、市民団体とのコミュニケーション方法や、助成により生まれた共創事例、今後の展望などを伺いました。市民団体と企業が協働して社会課題解決に取り組む好事例ですので、ぜひ参考にしてください。

企業/NPO/地域の連携事例

海を守るアマモ場再生活動——NPOや地域との連携で見えた、次世代を見据えた取り組みとは

漁業や養殖、水産物の輸出入から冷凍食品や加工食品までを手掛けるマルハニチロ株式会社は、生物多様性と生態系の保全や海洋プラスチック問題への対応など、海の環境を守る活動に取り組んでいます。その代表的な活動の一つ「アマモ場再生活動」について、NPO法人 海辺つくり研究会との連携などを中心にお話を伺いました。

企業/NPO/地域の連携事例

カーボンニュートラルに貢献する“四方よし”の「環境型ふるさと納税」とは

株式会社ニチレイフーズは、同社の白石工場がある宮城県白石市と連携し、「環境型ふるさと納税」を通じたフードロス削減、SDGsの普及・促進に取り組んでいます。 今回は、横展開可能な「環境型ふるさと納税」の仕組みなどについて、ハミダス推進部長の吉野達也さんと、広報グループの原山高輝さんにお話を伺いました。

企業/NPO/地域の連携事例

規格外食品が除菌ウエットティッシュに生まれ変わる!?——ニチレイフーズが取り組むアップサイクル

株式会社ニチレイフーズは、全社員が自分の担当領域を超えて自発的に取り組む「ハミダス活動」の一環として、アップサイクル(*1)に取り組んでいます。 これまでは生産過程でどうしても出てしまう残渣(ざんさ)はすべて肥料や飼料へ...

企業/NPO/地域の連携事例

サステナビリティの下支えとなる「ハミダス活動」——社内浸透の秘訣はボトムアップ

株式会社ニチレイフーズは、「焼おにぎり」や「今川焼」などを筆頭に数々の冷凍食品を世に送り出してきた加工食品メーカーです。 フードバンクや子ども食堂への寄付、環境型ふるさと納税など、さまざまな取り組みをされている同社にお話を伺ったところ、その根底には2011年から取り組まれている「ハミダス活動」の存在がありました。 今回は、ハミダス活動の社内認知向上の秘訣と、持続可能な仕組みなどについて、ハミダス推進部長の吉野達也さんと、広報グループの原山高輝さんにお話を伺いました。

サステナサマリーICHI COMMONSの取り組み

企業のサステナビリティ活動を可視化する、レポート作成サービス「サステナサマリー」を提供開始!

ICHI COMMONS株式会社は、企業のサステナビリティ活動を可視化するレポート作成サービス 「サステナサマリー」の提供を開始しました。本サービスを通じて、企業のサステナビリティ活動情報を「ヒト・モノ・カネ」の観点で一元化・可視化することで、現状把握から戦略的かつ高度なサステナビリティ経営を実現することができます。

【連載】サステナビリティを考える

全方位的なサステナビリティを評価する「B Corp認証」。日本における現状と課題とは

アメリカ発の認証制度「B Corp認証」を取得する際に大きな壁となるのが、5つのカテゴリーからなる厳正な審査基準。今回は、B Corp認証の取得サポートを行う岡望美さんに、日本におけるB Corp認証の現状やサステナビリティとB Corpの関係性、認証取得に必要なことなどについて伺いました。

SDGs・サステナビリティ・SX

パタゴニアの環境保全・サステナビリティに見る、企業の新しいカタチ

衣料メーカーとして有名なパタゴニアは、環境保全に取り組んでいます。パタゴニアの取り組みや株式譲渡の事例を見ると、企業のサステナビリティは新しいカタチへ変化していることがわかるでしょう。さらに社会的価値を発揮するのに、企業やNPOなど組織形態が問われない時代になっていることについても解説します。